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ZEBの企画・設計



ZEBのメリットとイニシャルコストのバランスを考慮してZEBの企画を始めましょう。

ZEB建物の建築には、外皮の計算や、省エネ性能の計算などのノウハウが必要となります。

どのくらいの省エネ性能であればZEBが実現可能か、連携して事業を進めていきましょう。


補助金を活用する場合は、公募に向けて前年度からZEB計画を立て始めます。

補助事業は毎年、公募時期や交付決定時期がおおよそ決まっているため、申請の有無でZEB化のスケジュールは大きく異なります。

補助事業の申請を検討している場合、施工完了までタイトなスケジュールになるため、前年度に公開される概算要求を事前に確認し、どういった補助金を申請するのか、いつ申請可能になり、いつ施工を開始できるかといった計画を細かく立てることが重要となります。


ZEB導入のメリット


▶メリット1 「光熱費の削減」


エネルギー消費量を減らすことで光熱費も削減。

外皮断熱性の向上、自然換気や日光の活用などのパッシブ技術や、空調設備に効率の良い設備を取り入れるなどのアクティブ技術を導入することでランニングコストを削減し、光熱費を抑えることができます。

新築では基準となる建物が無いため光熱費の削減量は具体的には測れませんが、 H28省エネ基準の建物と比較すると光熱費は大きく下がります。また、再エネ設備を取り入れ、創エネを行うことで、企業としての環境アピールに繋がります。


▶メリット2 「快適性・生産性の向上」


ZEB化で省エネしつつ快適に。

働き方改革の影響もあり、働く人の空間の質を高めることが大切になっています。

従来の建物での省エネは、エネルギーの使用量と快適性がトレードオフでした。

冷暖房を使用するほど快適性が向上しますが、エネルギー消費量も増えてしまいます。反対に、冷暖房の使用を我慢してエネルギー消費量を減らすと、その分快適性も失われます。

一方、ZEBで目指すのは、高い断熱性能、高効率機器によりエネルギー消費量を抑えた上で、快適な環境を実現することです。

さまざまな技術を導入し、省エネで快適な環境を実現可能です。


▶メリット3 「事業継続性の向上」


再エネを導入することで、災害時に重要な業務の停止を防ぐことができます。

創エネルギー設備により、非常時でも一定のエネルギーを自給自足することができ、事業の継続に役立ちます。

また、エネルギー消費効率の高い設備などによって、建物機能の維持に必要なそもそものエネルギー需要を抑えることで非常時のエネルギー自立性の向上につながります。




INFORMATION

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