ZEB化を実施すると、更なる省エネのための追加工事が必要となり、工事費等のイニシャルコストが増加します。
しかし、ZEB化を実施することで、設備導入や工事にかかる費用に補助金が活用できます。
さらに、ランニングコスト削減効果も向上するため、ZEB化を実施したほうが、コストメリットが大きいケースもあります。
新築の場合 | 既築の場合 |
・小規模事務所でZEB Readyを実現した場合、建物全体での費用が約10%増加となる試算あり（※） ・Neary ZEBや『ZEB』の場合は、再エネ設備導入費が追加で必要となります。 ※ZEB設計ガイドライン［ZEB Ready・小規模事務所編］より | ・ZEB化のための追加工事分が増額となります。 ・例えば、「空調改修」と「照明のLED化」を計画していた施設を、『ZEB』化に変更しようとすると、少なくとも「Low-E複層ガラス」「全熱交換器」「太陽光発電」の導入費用が追加で必要となります。（以下参照） |
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